メールマガジン

三重県科学技術振興センターメールマガジン、100号に到達

三重県科学技術振興センターが発行する「三重県科学技術振興センターメールマガジン」が100号に到達した(2006-01-04)。2001年11月7日の創刊以来、継続的に発行し、約4年間で100号に到達したことになる。メールマガジンは内容が重要であることはもちろんだが、最大の課題は継続することにある。今回の100号達成はメールマガジンの歴代担当者の苦労の賜物といえるすばらしい勲章だろう。

・三重県科学技術振興センターメールマガジン

http://www.mpstpc.pref.mie.jp/mag/

・三重県科学技術振興センター

http://www.mpstpc.pref.mie.jp/

県立長野図書館、県立長野図書館メールマガジンを創刊

県立長野図書館が県立長野図書館メールマガジンを創刊するようだ。すでに創刊準備号が配信されている(2005-12-21)。

・県立長野図書館メールマガジン

http://www.library.pref.nagano.jp/mailmag.htm

・県立長野図書館

http://www.library.pref.nagano.jp/

2005-12-24(Sat):

独立行政法人国際協力機構(JICA)のJICAメールマガジンを読んでいて、ふと気になったことがある。ふとメールの配信元をみると、*********@icds.co.jpとなっている。おや、JICAのアドレスではない……。調べてみると、icds.co.jpは、株式会社国際協力データサービスのドメインだ。同社は国際協力分野でのIT事業を核としており、主要な取引先には国際協力機構(JICA)をはじめとした国際協力関係の団体が挙げられている。

さて、気になる点というのは、JICAメールマガジンを購読するにあたって、国際協力機構(JICA)に渡したメールアドレスが株式会社国際協力データサービスに委ねられ、株式会社国際協力データサービスからメールマガジンが配信されるということは明示されていただろうか。その記憶がないので、「JICAメールマガジン利用規約」を読んでみた。そこにはこう書かれている。


第8条(プライバシーについて)

2005-12-16(Fri):

今日配信されたメールマガジン「東大先端研NAVI」第17号(東京大学先端科学技術研究センター、2005-12-16)の主要記事は、「サイトリニューアルから1周年?アンケート結果速報」。アンケート結果の速報を掲載している。自由回答で寄せられた意見に対するセンター側の見解も示されており、アンケート後の対応として好感が持てる。欲をいえば、アンケート回答者の総数を公開してほしかった。なお、以前にも述べたと思うが、メールマガジン「東大先端研NAVI」の配信登録にあたっては、配信上必要となるメールアドレス以外に、氏名と所属を入力しなくてはいけない。氏名と所属はメールマガジンの配信上必要不可欠な情報とはいえず、メールマガジンの登録意欲をそいでしまうだけではないか。個人情報保護の流れが強まるなか、個人情報の取り扱いに混乱が生じているが、この場合は収集不要な個人情報ではないだろうか。

・メールマガジン「東大先端研NAVI」第17号

「メールマガジン労働情報」が200号発行を達成

独立行政法人労働政策研究・研修機構が発行する「メールマガジン労働情報」が200号発行を達成した(2005-12-07)。創刊(2003-10-03)以来、休むことなく発行を続け、約2年で200号を迎えた。「メールマガジン労働情報」は独立行政法人化に伴って、それまで発行していたメールマガジン「JIL労働情報」を衣替えしたもの。メールマガジン「JIL労働情報」は335号まで発行されており(2000-04-19?2003-09-24)、通算すると500号を超える発行となっている。ちなみにバックナンバーはすべて公開されているうえ、記事内容を検索できる。期間を指定した検索が可能になれば、2000年から2005年までの労働事情を調べるうえでのすばらしい材料となるだろう。

・「メールマガジン労働情報」200号(2005-12-07)

http://www.jil.go.jp/kokunai/mm/bn/mm200.htm

・「メールマガジン労働情報」100号(2004-11-10)

農林水産政策研究所、メールマガジン「農林水産政策研究所ニュース」を創刊

農林水産政策研究所がメールマガジン「農林水産政策研究所ニュース」を創刊した(2005-06-29)。読者対象として、農林水産業や食品産業の従事者に加え、一般の消費者を想定しており、研究会の開催情報や刊行物の新刊情報、各種の統計情報、研究活動の紹介などを掲載している。中旬と下旬の月2回発行される。バックナンバーが公開されていること自体はうれしいのだが、もう少し参照しやすい形式にしてほしい。現状ではバックナンバーを一号ずつみていくうえで不便でしょうがない。

・農林水産政策研究所ニュース

http://www.primaff.affrc.go.jp/seika/kankou/merumaga/merumaga.html

・農林水産政策研究所

http://www.primaff.affrc.go.jp/

科学技術振興機構(JST)、JSTメールマガジンの創刊を告知

独立行政法人科学技術振興機構(JST)が、JSTメールマガジンの創刊を告知している。内容は、「広報誌「JSTNews」、プレスリリース、募集案内、イベント・シンポジウム情報など」で、月に2回、基本的に1日と15日に無料で配信される。創刊は9月上旬を予定している。

・JSTメールマガジン

http://koho.jst.go.jp/koho-mlmg/mlmg/

・独立行政法人科学技術振興機構(JST)

http://www.jst.go.jp/

2005-08-31(Wed):

総務省の情報通信政策研究所が、少し前から「情報通信メールニュース(試行版)」を発行している。今日配信された第21号で気づいたのだが、発行責任者と編集者の氏名が明記されている。官公庁のメールマガジンでは珍しい事例。メモ。

・情報通信政策研究所

http://www.soumu.go.jp/iicp/

奈良県立図書情報館、奈良県立図書情報館メールマガジンを創刊

今秋開館を予定している奈良県立図書情報館が、奈良県立図書情報館メールマガジンを創刊した(2005-07-04)。奈良県立図書情報館は、今春閉鎖した奈良県立奈良・橿原図書館の後を受けて新たに開館する予定(2005-11-03)。

・奈良県立図書情報館メールマガジン

http://www.library.pref.nara.jp/netservice/mailmagazine.html

・奈良県立図書情報館

http://www.library.pref.nara.jp/

2005-07-11(Mon):

最近注目しているメールマガジンに「日本法トピックス」がある。毎回、テーマを限り、法律に関する最新の話題を提供してくれる。発行はコピーマート研究所で、昨年秋(2004-09-27)の創刊以来、今日の発行で第41号となる。内容もよく、定期的に発行されながら、部数は約200にとどまっているのが残念。非常に有用な情報源なので、読者の方々に講読をおススメしたい。

・日本法トピックス

http://www.copymart.jp/cmi/tpmg_f.html

・「日本法トピックス」バックナンバー

http://blog.mag2.com/m/log/0000139664

・コピーマート研究所

http://www.copymart.jp/

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