工夫

2006-06-28(Wed): 文化の存在感 ?故宮博物院@台北中正国際空港

書き忘れていたが、先日台湾を訪れた際に印象的なことがあった。台湾の海外への玄関口である中正国際空港の出国・出発エリアに故宮博物院が出展・出店していたことだ。出国審査後のエリアに故宮博物院のミュージアムショップがあり、その脇にはショップの倍くらいの敷地に故宮博物院の収蔵物のレプリカが展示されていた。ミュージアムショップの存在は事前に知っていたのだが、レプリカ展示はショップを訪れて初めて知ったことだ。台湾滞在中、故宮博物院はあいにく工事中で展示内容が限られていると聞いていたので、見学をあきらめていた。せめてもと思ってミュージアムショップに赴いたのだが、レプリカの展示は思いがけないプレゼントのような驚きとうれしさがあった。

よくよく考えてみると、この出展は実によい試みではないだろうか。自分のように故宮博物院を訪れなかった旅行者には新鮮な感動を与え、故宮博物院を訪れた旅行者には再び感動を呼び覚ます。いずれにせよ台湾に伝わる文化と、その文化の担い手である故宮博物院の存在をよく伝えているわけだ。

2006-06-07(Wed): 「東大出版会メールマガジン(文系)」の工夫

本日付の「東大出版会メールマガジン(文系)」に在庫僅少本情報が掲載されている。メールマガジンの読者だけを対象に案内するという。メールマガジンの読者増加策としてはいい手立てと思う。だが、同時にメールマガジンの読者以外にも重要な情報と思うと、在庫僅少本情報くらいはサイトで公開してほしいという気もする。どちらが正しいだろうか。

さて、今回掲載された在庫僅少本情報は、法律・政治編ということで、大学で日本政治思想史を専攻した自分自身、興味深く目を通した。そのなかで特に気になった書籍が一点ある。

・『新版 日本官僚制の研究』(辻清明、東京大学出版会)

http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4130300199/arg-22/

政治学や行政学を学べば、必ず書名を聞く大著であるが、在庫僅少という。まさか、そのままずっと品切れになることはないと思うが、東京大学出版会には必ず増刷するようお願いしたい。

・東京大学出版会

岐阜県図書館、『岐阜市史』史料編・目次を公開

岐阜県図書館が『岐阜市史』史料編・目次を公開した(2006-01-05)。古代から現代に至るまでの市史をまとめた『岐阜市史』の目次を検索・閲覧できる。検索には、Googleのサイト内検索機能を使っている。

・『岐阜市史』史料編・目次

http://www.library.pref.gifu.jp/library/gifusi/mokuji_top.htm

・岐阜県図書館

http://www.library.pref.gifu.jp/

岐阜県図書館、岐阜県教育史(通史編/史料編)目次を公開

岐阜県図書館が岐阜県教育史(通史編/史料編)目次を公開した(2006-03-16)。古代から現代に至るまでの県史をまとめた『岐阜県教育史』の目次を検索・閲覧できる。検索には、Googleのサイト内検索機能を使っている。

・岐阜県教育史(通史編/史料編)目次

http://www.library.pref.gifu.jp/library/kyoikushi/mokuji_ed_top.htm

・岐阜県図書館

http://www.library.pref.gifu.jp/

2006-05-05(Fri): 外部からのアクセス数

産業技術総合研究所のサイトで感心する工夫をみつけた。第2期研究戦略のページで、そのページへのアクセス数を明示し、「産業界、大学、公的機関から大きな関心をいただいています」と記している。現在は、2005年4月から2006年4月末までの期間で183,522。この数字が、「産業界、大学、公的機関から大きな関心」を示すものとは言い切れないが、どうあっても単調となりがちな内容のページに変化を与えている。

・第2期研究戦略

http://www.aist.go.jp/aist_j/information/strategy.html

・産業技術総合研究所

http://www.aist.go.jp/

弘前大学附属図書館、「津軽学コーナー」参考文献リストを公開

弘前大学附属図書館が「津軽学コーナー」参考文献リストを公開した(2006-04-12)。このリストは同大が設けている21世紀教育特設テーマ科目「津軽学?歴史と文化」の参考文献で、講義ごとの参考文献を掲げている。文献名をクリックすると、OPACの書誌情報に移動するようリンクが張られており、使い勝手がよく考慮されている。

ところで、 弘前大学附属図書館のサイトのトップページには、「学生のための教育・研究支援を目指す」という副題が掲げられている。これは弘前大学附属図書館規定の第2条にある同館の目的

附属図書館は、教育、研究及び学習活動に資するため、図書、雑誌その他の資料(以下「図書館資料」という。)を収集、管理し、弘前大学の職員及び学生の利用に供するとともに、地域社会の図書館活動に協力し、学術情報の利用に寄与することを目的とする。

を敷衍したものだろう。このように自らの使命を明示することは重要だ。わずか一行の文言にみえるが、図書館のサイトにアクセスするたびに、図書館員にも利用者にも弘前大学附属図書館がそこにある意味を再認識させるだろう。

東京学芸大学附属図書館、貴重資料約130点の画像を追加

東京学芸大学附属図書館は「望月文庫」や「日本近代教育史資料」の往来物(平安末期から明治初期にかけての一種の教科書)の電子化を進めているが、今回ここに約130点の画像を追加した(2006-04-19)。今回の新規追加によって、電子化されている貴重資料は約1400点(モノクロ約900点、カラー約500点)になったという。

さて、このニュースで特にすばらしいのが、同図書館が「追加分一覧」として、新たに公開した資料を逐一紹介していることだ。「貴重資料約130点の全文画像を追加しました!」というページをみるとわかるように、130点すべてについて、その書誌と画像へのリンクを提供している。この一工夫を心から讃えたい。

2006-04-05(Wed): 沖縄県立図書館のWebコンテンツ2次利用規則がすばらしい

沖縄県立図書館が提供する情報は社会の知的共有財産として活用されるべきものであり、著作権や管理権で囲込みを行なってはならないと考えます。

という書き出しで始まる沖縄県立図書館のWebコンテンツ2次利用規則がすばらしい。

Webの価値と可能性を手探りで確かめながら、作成運営に関わるほぼすべての作業を職員で行なって来ました。(当サイトについて)

というだけあって、職員の方々が試行錯誤しながらも、基本的にはオープンにする方向で歩んできたことがわかる。たとえば、

著作権法で認められた私的使用(30条)と引用(32条)は制限されてはならない権利です。

とある。もう少しかみくだいて説明してあるとなおよいと思うが、それでも私的使用と引用は権利であることを明確にうたっている。著作権に関わりが深い出版社や図書館、著者である研究者のなかには、引用禁止をうたい法的にも認められた権利を制限しようとするところがあるだけに、この宣言は貴重だ。

メディア教育開発センター(NIME)、サイトをリニューアル

screenshot

メディア教育開発センター(NIME)がサイトをリニューアルした(2006-03-24)。「ホームページのリニューアルに際して」(理事長挨拶)で詳しく語られているが、コンテンツ増加への対応を軸に非常にしっかりとしたコンセプトのもと、リニューアルしたことがうかがえる。

2006-02-06(Mon): 労働図書館の小さな工夫

労働政策研究・研修機構(JILPT)が「労働図書館(資料センター)所蔵雑誌等の買取・交換について」という公告を出している(2006-02-01)。同機構にある労働図書館(資料センター)で不要となった洋雑誌、和雑誌、書籍の買取や交換を募集するものだ。申し込みには特に資格はなく、だれでも直接申し込める。

小さなことのように思えるが、注目したい取り組みだ。独立行政法人化されたとはいえ、同機構は経常収益の95%を運営費交付金、いわば国からの業務委託費でまかなっている(2004年度)。つまり税金によって運営されており、所蔵する書籍や雑誌の購入費や管理費も一定程度は税金によってまかなわれている。いってみれば、書籍や雑誌は国民の税金で備えられた公の財産である。それを処分する際に、今回のように

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