日本図書館協会

日本図書館協会、WWW版図書館雑誌・JLAメルマガ全文検索(試行版)を公開(2009-07-24)

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日本図書館協会がWWW版図書館雑誌・JLAメルマガ全文検索(試行版)を公開した(2009-07-24)。

・WWW版図書館雑誌・JLAメルマガ全文検索(試行版)

http://www.jla.or.jp/cgi-bin/search/estseek.cgi

・WWW版『図書館雑誌』

日本図書館協会、図書館法改正関係資料を公開(2008-06-18)

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日本図書館協会が図書館法改正関係資料を公開した(2008-06-18)。

・図書館法改正関係資料

http://www.jla.or.jp/tosyokanhou2008/

・日本図書館協会

http://www.jla.or.jp/

日本図書館協会、図書館協議会のリンク集を公開

日本図書館協会が図書館協議会のリンク集を公開した(2007-02-13)。同会の会誌「図書館雑誌」101-2(2007-02)に掲載された特集記事「図書館協議会の活動を考える」で言及された図書館協議会を一覧できるようになっている。会誌の特集記事の内容をサイトに取り込むのは効率的な方法だ。ぜひ続けてほしい。

・図書館協議会のリンク集

http://www.jla.or.jp/link/kyogikai.html

・日本図書館協会

http://www.jla.or.jp/

日本図書館協会、日本の図書館統計に2006年分のデータを追加

日本図書館協会が日本の図書館統計に2006年分のデータを追加した(2006-12-12)。今回追加されたのは公共図書館と大学図書館の統計データ。

・日本の図書館統計

http://www.jla.or.jp/statistics/

・日本図書館協会

http://www.jla.or.jp/

2006-11-01(Wed): 図書館の自由

・「少年犯罪の実名報道紙・誌 図書館協会「原則公開」へ」(朝日新聞、2006-11-01)

http://www.asahi.com/national/update/1101/TKY200611010271.html

・「少年容疑者の顔写真掲載、閲覧を制限せず……図書館協会」(読売新聞、2006-11-01)

http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20061101ic27.htm

という報道に接する。記事にある通り、徳山の高専女子学生殺害事件で話題になった図書館の対応もこれで一段落するだろうか。

日本図書館協会のJLAメールマガジン、第300号に到達

日本図書館協会のJLAメールマガジンが第300号に到達した(2006-04-19)。第300号の末尾に掲載された「JLAメールマガジン第300号にあたって」で松岡要さん(日本図書館協会事務局長)が次のように述べている。

「継続は力」と言いますが、毎週、毎週「ネタ」を探して記事にする作業は本音のところを申し上げると大変です。配信日である水曜日の朝までに記事がまとまらないと困る事態となります。なかなか「力」となった、という感じはしませんが、メルマガの記事が引用された文章や「JLAのメルマガにあった」などという会話に接すると、少しうれしくなります。

まさに継続は力であり、テスト版の配信(2000-03-09)、創刊号の配信(2000-04-19)から約6年をかけて達成した大記録といえるだろう。

さて、かねてから何度か言及していることだが、300号を記念して日本図書館協会にはJLAメールマガジンの配信登録の資格を見直してほしい。1ヶ月のお試し期間があるものの原則的には、

日本図書館協会の会員であること。

日本図書館協会、ブログ「企画調査部からのお知らせ」を公開(2006-03-29)

日本図書館協会がブログ「企画調査部からのお知らせ」を公開した(2006-03-29)。いまのところ、2006年図書館調査に関連するお知らせを掲載していくようだ。この手の情報のやりとりでブログがどれくらい有用かをはかる格好の事例となるかもしれない。

・企画調査部からのお知らせ

http://jlakc.seesaa.net/

・日本図書館協会

http://www.jla.or.jp/

2006-04-06(Thu): 日本図書館協会の遅すぎる見解

日本図書館協会が3月16日に「国立国会図書館に独立法人化はなじまない ?日本図書館協会見解?」を出していたことを知る。なにもないよりはましだが、この対応は遅すぎる。一連の流れを時系列でまとめると次のようになる。

2006-02-01:

・自民党行政改革推進本部、国立国会図書館の独立行政法人化を求める方針を仮決定

2006-02-02:

・産経新聞、「国会図書館、独法化へ 自民行革本部、国会改革の目玉に」を掲載

・以降、インターネット上での議論活発化

2006-02-10:

・自民党行政改革推進本部、国立国会図書館の独立行政法人化を含む「国会事務局改革に関する提言」を承認

・国立国会図書館、「国立国会図書館の役割について」記者発表、同内容の文書をサイトで公開

・以降、新聞各紙一斉に報道

2006-03-16:

・日本図書館協会、「国立国会図書館に独立法人化はなじまない ?日本図書館協会見解?」を発表

一ヶ月以上経って発せられる見解がどれほどの意味を持つというのだろうか。

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